3社間ファクタリング契約の流れ｜失敗しないファクタリング講座

3社間ファクタリング契約の流れ｜失敗しないファクタリング講座

ファクタリング

2021年2月21日

2社間と比較すると資金調達に少し時間がかかることの多い3社間ファクタリングですが、契約の流れを理解してスムーズに手続きを進めることができれば思ったよりも素早い資金調達を実現することが可能です。手続きの詳細と注意点を知り、資金調達までに必要な時間の短縮を目指しましょう。

3社間ファクタリングは3ステップで資金調達可能

3社間ファクタリングの流れは「申込み→診査→契約（振込）」と大きく分ければ3ステップしかありません。売掛先に対しての手続きがある分だけ資金調達の時間がかかる可能性が高くなるのは事実ですが、手続きそのものは日本政策金融公庫からの融資などと比べれば決して複雑ではありませんので、特に心配しなくても大丈夫です。

しっかりと情報収集をしてから手軽に申込みを

現在、多くのファクタリング会社ではインターネットからの申込みを受け付けており、時間を問わずいつでも手軽に手続きを開始することが可能です。しかし、その前にしっかりと情報収集を行っておくことをおすすめします。手数料などの条件面をチェックするのはもちろんですが、サイトに記載されている企業情報に怪しい点がないかなどもできれば確認し、安全な場所であると納得してから申込みを行いましょう。気になる点があれば、問い合わせをしておくことも大切です。

診査前の書類提出が資金調達にかかる時間へ大きく影響

申込み手続が完了した後は、ファクタリング会社から電話やメールで連絡が入るはずです。その際には申込み内容の確認や手続きの流れについての説明があるはずですが、必要書類についてはできるだけ詳しく確認しておきましょう。診査は必要書類が揃わないと始められないことが多く、書類提出に時間がかかってしまったり不備があると診査が長引いたり審査結果に悪影響を及ぼす危険性があります。またこの段階で売掛先への通知や承諾などの手続きのお願いなども、行なわれることが多いようです。

契約手続きの際には納得できるまで確認を

診査に無事通過していれば契約手続きへと進みますが、契約手続きをオンラインで行える場所も増えています。来店や郵送に比べて短時間で手続きができるというメリットもありますが、その際でも契約書類などへしっかりと目を通し確認しておくことが重要です。手数料・償還請求権の有無などを忘れずに確認し、契約書の控えも受け取っておきましょう。何か不安を感じた際には安易に契約せず、納得するまで説明を求めることが大切です。

債券代金の回収などの手間は不要！

2社間ファクタリングの場合は債権の支払期日に売掛先から代金を受け取り、ファクタリング会社に対して代金を渡すという一手間が発生します。しかり3社間での契約では売掛先が直接ファクタリング会社に支払いを行ってくれるはずですので、この一手間を省くことができます。

3社間ファクタリングの注意点

3社間ファクタリングを活用して資金調達を行なう際には、「売掛先との関係」と「時間的な余裕」を確認した上で申込みを行いましょう。このどちらかに問題がある場合は、資金調達が成功したとしても後から大きなトラブルへ繋がってしまったり、必要なタイミングで現金が用意できないということにもなりかねません。

売掛先との関係とファクタリングへの理解を考慮する

売掛先に債権の売却を知られてしまうことが避けられない3社間ファクタリングでは、売掛先との関係が非常に重要となります。手続きや債券の支払いなどで売掛先に負担をかけてしまうことにもなりますので、良好な関係でないと債券売却の承諾を行ってもらえない可能性もあります。
また売掛先がファクタリングに対してあまり良い印象を持っていない場合には、債券を売却することで資金繰りを怪しまれるということも考えられます。ファクタリングを利用したことで信頼関係に影響がない相手かを考慮したり、探りを入れてみてから申込みを行いましょう。

時間的な余裕を持って資金調達を行なう

スムーズに手続きが進めば1週間程度で資金調達が行える可能性は高いのですが、売掛先からの承諾を得るのに時間がかかった場合などを考慮して、少し時間的な余裕を持っておくと安心です。どうしても急ぎで売掛債権の現金化の必要がある場合には、2社間ファクタリングの利用も検討してみてはいかがでしょうか？

手数料以外の費用の有無などもチェックする

3社間ファクタリングの魅力が手数料の低さであることは確かですが、中には手数料以外の費用を求めてくる優良とは言い難いファクタリング会社も存在しているようです。そのような場所を利用してしまったとすると、一見手数料は安そうでも結果的に思ったよりも手に入る現金が少ないということにもなりかねません。そうならないためにも、手数料以外の費用に関しても確認しておくことをおすすめします。