Warning: "continue" targeting switch is equivalent to "break". Did you mean to use "continue 2"? in /home/adp2022/kai-soku.jp/public_html/osaka/wp-includes/pomo/plural-forms.php on line 210
2社間ファクタリングのメリット、デメリット|失敗しないファクタリング講座 | 大阪でファクタリングなら買速(買速)
フリーダイヤル フリーダイヤル0120-053-022

受付時間 9:00-19:00(日祝除く)

email オンライン査定 >

ファクタリングコラム

2社間ファクタリングのメリット、デメリット|失敗しないファクタリング講座

ファクタリング

2021年2月16日

急ぎで資金調達を成功させたいと考えている企業様には「2社間ファクタリング」の利用がおすすめです。しかし、この契約形態には早さ以外のメリットもあり、またご利用前に知っておいていただきたい注意点も幾つか存在しています。この記事では申込みを行なう前に是非一度目を通しておいていただきたい、「2社間ファクタリングのメリット・デメリット」を解説します。

2社間ファクタリングのメリット・デメリット

2社間ファクタリングを利用する際の主なメリットとなるのは「早さと秘匿性」であり、デメリットとなる可能性があるのは「3社間ファクタリングと比較した場合の手数料の高さ・診査の通過しにくさ」となります。メリットを活かして利用することで便利さなどがさらに高まり、デメリットを前もって理解しておけばトラブルを避けることができるはずです。

メリット1.「素早く資金調達ができる」

ファクタリングは「最短即日資金調達ができる」と紹介されることが多いのですが、その早さを実現するためには2社間ファクタリングで契約することが重要です。3社間ファクタリングでは即日での現金化は不可能と決まっているわけではありませんが、売掛先から債権を売却することについての承諾を得るための手続きなどが発生する分だけ、現金化までに時間がかかりやすくなるのは事実です。しかし売掛先への通知が不要な2社間ファクタリングならば、素早い資金調達が実現できる可能性が高くなります。

メリット2.「売掛先からの承諾が不要」

売掛先からの承諾が不要であることは、素早い資金調達以外のメリットにも繋がります。それは「売掛先にファクタリングの利用を知られずに済む可能性が高い」ということです。売掛先は特に何も思っていないとしても、売掛金の売却を知られることで経営状態が悪化していると勘ぐられるのではないかと不安になってしまう経営者様もいらっしゃるかも知れません。しかし売掛先から債権売却に関する承諾が不要の2社間ファクタリングならば、その不安は必要無くなります。

メリット3.「資金調達後の責任がない」

これは3社間ファクタリングでも同様なのですが、ファクタリングは償還請求権なし(ノンリコース)と言われる契約内容が基本となっています。このおかげで、債権の買取契約が完了した後で売掛先が倒産するなどして売掛金の回収が不可能となってしまっても、売掛先に代わって債券の代金の支払いを求められるようなことにはなりません。売掛先からの債券売却についての承諾を得ていない2社間ファクタリングも、ノンリコースなら債券に関する責任を問われることはありませんのでご安心ください。

デメリット1.「手数料が3社間と比較して高い」

売掛債権を売却した際には、ファクタリング会社に対して手数料を支払わなくてはなりません。この手数料は3社間ファクタリングよりも高くなってしまうことが多く、少しでも低い手数料を希望する場合にはデメリットとなる可能性があります。しかし2社間ファクタリングに特化していたり、人件費を安くできるオンライン契約を行っているファクタリング会社を選べば、2社間でも思いの外低い手数料で資金調達を行なうことが可能です。

デメリット2.「診査通過が少し難しくなる」

2社間ファクタリングでは、売掛先から債券売却に関する承諾を受けずに契約を行います。売掛先は通常通り債権代金の支払いをファクタリングを利用した企業に対して行なうことになり、直接ファクタリング会社に対して売掛先からの支払いは行われません。このワンクッション挟むことが回収リスクを高めることに繋がると考えられ、多少ですが診査が厳しくなってしまうのです。もちろん売掛先やファクタリングの申し込みをした企業の信用力に問題が無ければ診査通過はできますので、過度に心配する必要はありません。

デメリット3.「債権譲渡登記が求めれる可能性がある」

2社間ファクタリングにおける回収リスクを下げる目的で、ファクタリング会社は利用者に対して「債権譲渡登記」を求めることがあります。この登記を行なうことで診査に通過しやすくなり、手数料が低く設定される可能性も高まります。しかし債権譲渡登記には費用がかかります。またこの登記は法人しか行えず、個人事業主は行うことができません。ですから特に個人事業主の方は申し込み前に、2社間ファクタリングに債権譲渡登記が必須かを確認しておくことをおすすめします。

2社間ファクタリングの利用を推奨する状況

売掛先がファクタリング利用に関してあまり良い印象を持っていなかったり、資金繰りに関して勘ぐられることを避けたいと考えるのであれば、2社間ファクタリングは有効な選択肢です。他にも最短即日資金調達も可能なスピードを活かせば、急ぎの際にも活用することができます。装置トラブルによる買い替え費用や修理費などが緊急で必要になった場合にも、2社間ファクタリングは役立ってくれるのです。

買速は2社間契約に特化したサービスを提供中

・2社間契約でも低水準のファクタリング手数料を実現
・最短60分で申込みから振込まで完了可能
・手数料以外の費用は一切不要
・オンライン契約にも対応
・債権譲渡登記の留保

買速は2社間ファクタリングに特化したサービスも行っており、手数料が高くなりがちな2社間ファクタリングを低い手数料で利用していただくことが可能です。またオンライン契約対応で全国から利用できるだけでなく、最短60分というスピードでの資金調達も実現しています。

 

その他「ファクタリング」記事

 

 

 

to top